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 ■ 再び、電子辞書について(上)
                            田村 洋一

 このメールマガジンのNo.54から6回にわたり「使える電子辞書の時代」
という記事を書きました。それから2年ほど経つので、その後の電子辞
書の状況を簡単に再点検してみようと思います。既に「電子辞書」はテ
レビ・ショッピングの常連となり、ほとんど普通名詞といえるほどです
が、念のため申し添えれば、辞書・事典の機能に特化した携帯電子機器
の総称です。

 2005年にソニーが事実上撤退し、国内メーカーは50音順でカシオ、キ
ヤノン、シャープ、セイコーインスツル(SII)の4社になりました。国内
メーカーの電子辞書の出荷実績データとしては、(社)ビジネス機械・情
報システム産業協会(JBMIA)が発表している「事務機械の自主統計品目
出荷実績」に記載されたものが唯一のようです。その2005年版によれば、
国内と海外の合計で約356億円/約256万台となっていますが、同協会に
非加盟のSIIの出荷実績は含まれていないと思われます。SIIの売上デー
タから推定すると、JBMIAの数字に少なくとも100億円ほど上積みされる
ことになるでしょう。海外での出荷実績は金額で全体の4%、台数で7%
ほどで、圧倒的に国内向けが主体です。これは統計データではありませ
んが、3万円超の高級機種の人気が高いことも日本市場の特徴です。
この点は携帯電話機に似ており、多機能で高額の国内向けモデルが海外
では価格競争力を持ち得ないという状況になっています。メーカーには
頭の痛い問題でしょう。なお、書籍版の辞書の出荷実績データは公表さ
れていないため、電子辞書との比較はできません。

 半導体技術の進歩で大容量メモリーの搭載が容易になり、搭載可能な
コンテンツ(辞書・事典)の量が増えました。百科事典2セットを含む100
種類のコンテンツを搭載する製品もあります。書籍版に換算すれば書棚
2段分以上になりそうです。しかし、コンテンツ搭載量の競争はもう限
界です。私には、オールインワン型より性格(使用目的)のハッキリした
電子辞書のほうが好ましく感じられます。利用者が必要とする辞書を自
分で追加できるという意味で、キヤノンを除く3社が採用している半導
体メモリーカードによる辞書の追加機能は歓迎できますが、いまだに各
社独自仕様なのは残念です。長い目で見れば、メモリーカード(ハード/
ソフト)の業界統一仕様を策定したほうが、利用者にも電子辞書メーカ
ーにも、コンテンツを提供する出版社にも利益となるはずです。例えば、
小規模の出版社でも独自のメモリーカード・コンテンツの制作・販売が
可能になります。今後、英語学習用の機種ではMP3形式のポッドキャス
ト対応の需要が高まると思われます。これにはパソコンからのダウン
ロード機能が必要で、仕様統一の契機になるかもしれません。メモリー
カード・スロットも1個では足りなくなるでしょう。

                           (つづく)
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